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「そろそろ退院を考えましょう」——病棟でそう言われたとき、うれしいはずの知らせなのに、最初に浮かんだのは「どうやって」だった。そんな方が、この記事を開いてくださっているのだと思います。
中には、昨日今日、急に退院の話が出て、数日しか猶予がない方もいるかもしれません。
遠方に住んでいる。仕事を休めない。自分の家にも、手のかかる事情がある。家で見るのは難しい。でも、それを病院にどう伝えればいいのか分からない——。
私は大学病院の相談窓口で、そういうご家族と毎日のようにお会いしてきました。この記事では、退院後の行き先をどう考えていくかを、ご家族の事情別に整理します。
このページは、退院を告げられたご家族に向けて書いています。退院までの手続きや当日の流れは退院までの流れと家族がやることにまとめています。
無理だと言い出せない家族が、実はいちばん多い
現場で感じるのは、「もう無理です」とはっきり言える家族より、「なんとかやれると思います」と答えてしまう家族の方がずっと多いということです。これまで担ってきた責任感や、専門職に対する遠慮から、本当はつらくても、そう言わざるを得ない空気になってしまうことがあります。無理だと伝えることは、家族を見捨てることではありません。早めに実情を伝えることが、本人にとっても無理のない選択肢につながります。
「家では見られません」と、病院に言ってもいいのか
結論から書きます。言ってください。
相談員の立場から正直にお伝えすると、退院先は病状によっておおよその方向が決まります。手術のあとであれば、リハビリの病院へ転院して自宅退院を目指すという流れになりますし、通常の入院であれば、自宅へ帰るのが普通の選択肢になります。
ただ、その「普通の選択肢」がご家庭の事情に合わないことがあります。そこを伝えてもらえないと、病院側は事情を知らないまま調整を進めることになります。事情を聞けた時点から、転院や施設も含めて組み直すことができます。あの一言は、わがままではなく、調整を始めるための合図だと思っています。
「引き取れないと言ったら、見捨てたことになるんじゃないか」と心配される方もいます。そうはなりません。行き先が決まらないまま退院になることのないよう間をつなぐのが、病院の相談員の仕事です。
伝えるときは、次の3つを一緒に話してもらえると、その後の調整がぐっと早くなります。
- 通える頻度(週1回なのか、月1回なのか)
- 仕事の融通がどのくらいきくか
- 費用として出せるおおよそのライン
どう切り出せばいいか迷うときは、医療相談室・MSWって何をしてくれる?も読んでみてください。
事情別に考える退院先
「自分の場合はどうすればいいのか」——ここからは、実際によく相談を受ける事情別に、考え方の手がかりを整理します。当てはまる状況があれば、参考にしてみてください。
遠方に住んでいて頻繁に通えない
遠方にお住まいの場合、在宅での介護は物理的に難しいことが多く、転院先や施設を中心に検討することになりがちです。ただし、訪問診療・訪問看護と地域の見守りサービスを組み合わせることで、在宅の選択肢が完全に消えるわけではありません。まずは担当の相談員に、ご自身の居住地からの距離を率直に伝えてください。
退院して一人暮らしに戻ったあとの見守りが心配な方は、一人暮らしの親が危ない5つのサイン｜帰省時に確認したいことも参考にしてみてください。
仕事を休めない・付き添いができない
平日の付き添いが難しい場合でも、それだけを理由に選択肢が閉じるわけではありません。ヘルパーや訪問看護の頻度を増やす、ショートステイを組み込むなど、付き添いを前提としない生活のかたちも検討できます。「付き添えない」ことを引け目に感じず、担当者に伝えてください。
自分にも子育てや別の介護がある
自分自身の子育てや、他の家族の介護を同時に担っている場合、在宅介護の負担を一人で背負うことは現実的ではありません。地域包括支援センターやケアマネジャーに、家庭内で他にも担っている役割があることを伝えると、それを踏まえた支援の組み立てを一緒に考えてもらえます。
経済的に施設は難しい
施設入居には費用の心配がつきものです。特別養護老人ホームなど比較的費用を抑えられる施設もあれば、在宅サービスを組み合わせたほうが総額を抑えられるケースもあります。費用の目安は施設や地域によって幅があるため、早い段階でケアマネジャーに希望する予算感を伝えておくと、絞り込みがスムーズになります。
退院後の行き先、3つの方向
急性期病院を退院したあとの行き先は、大きく分けて次の3つの方向に整理できます。
- 転院(医療系)——引き続き医療的なケアやリハビリを受けながら過ごす場所
- 施設(介護系)——介護保険サービスを中心に生活の場を移す
- 在宅+サービス——自宅に戻り、訪問系のサービスを組み合わせて生活する
どれか一つが「正解」というわけではなく、本人の病状・回復の見込み・ご家族の状況によって、向いている選択肢は変わります。
転院(医療系)——地域包括ケア病棟・回復期リハ・療養型
急性期の治療が一段落したものの、まだ医療的な管理が必要な場合に検討されるのが転院です。在宅か施設かをすぐに決めきれないときの「考える時間を作る中継地」として使われることも多く、行き先はおもに次の3タイプに分かれます。
地域包括ケア病棟
急性期の治療後、在宅や施設に戻るための準備期間として使われる病棟です。入院できる期間には上限があり、60日程度が目安です(2026年時点。病状により異なります)。
回復期リハビリテーション病棟
脳卒中や骨折後など、集中的なリハビリで機能の回復が見込める場合に選ばれます。入院できる期間の上限は病気ごとに異なり、おおむね90日〜180日が目安です(2026年時点。疾患・状態によって幅があります)。対象になるかどうかは、担当の相談員に確認してみてください。
療養型病床(医療療養病棟)
長期的な医療管理が必要な場合の選択肢です。地域包括ケア病棟や回復期リハ病棟のような明確な退院期限は、多くの場合定められていません。長期療養を前提とした場所、という位置づけです。
施設(介護系)——老健・特養・グループホームなど
介護を中心とした支援が必要な場合は、介護保険サービスを使った施設が選択肢になります。老人保健施設(老健)・特別養護老人ホーム(特養)・グループホームなど、種類によって対象や特徴が異なります。違いや選び方は老人ホーム・介護施設の種類と選び方で詳しく整理していますので、あわせてご覧ください。
在宅+サービス
自宅に戻り、訪問診療・訪問看護・訪問介護・デイサービスなどを組み合わせて生活する形です。「病状的にはまだ心配」と感じられるケースでも、在宅医や訪問看護が関わることで、自宅での生活が可能になることがあります。
「自宅はまだ無理」と感じるときの現実解
「介護力が足りない」「日中は誰も家にいない」といった不安がある場合でも、すぐに在宅をあきらめる必要はありません。訪問系のサービスやショートステイ(短期入所)を組み合わせることで、負担を分散させながら在宅生活を続けている方も多くいます。まずは「何が不安で難しいと感じているか」を、担当の相談員やケアマネジャーに伝えてみてください。
介護保険で足りない部分を補うという選択肢
在宅を選んだ場合、介護保険のサービスだけでは埋まらない時間が出てくることがあります。通院の付き添い、日中ひとりになる時間の見守り、夜間の対応。ケアプランに組み込みにくい部分です。
こうした部分を、自費のサービスで補うという方法もあります。介護保険外の訪問介護で、「この日だけ」「この時間だけ」という使い方ができるものです。
ただし、費用は全額自己負担になります。対応エリアも限られており、下記のサービスの場合は東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・愛知県・静岡県・大阪府の一部が対象です(2026年7月時点)。
お住まいの地域で使えるかどうか、まず確認してみるところからだと思います。
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決めきれないときはどうするか
猶予はどのくらいあるのか
「今すぐ決めなければ」と感じている方も多いのですが、実際には多くの場合、退院日そのものが調整可能です。方針が固まらないときは、一時的に地域包括ケア病棟や老人保健施設を挟んで、その間に在宅の準備や施設探しを進める、という進め方も現場ではよく取られています。「今日決める」ことより、「次の一歩をどうするか」を相談員と一緒に考えるほうが現実的です。
「とりあえず」の選択をしてもいい
最初の行き先が、最終的な行き先である必要はありません。「とりあえず老健で様子を見て、そこから考える」という選択は、決して逃げではなく、現場でも一般的に取られている進め方です。一度決めた後でも、状況に応じて見直すことができます。完璧な答えを最初から出そうとしなくて大丈夫です。
「誰が探すか」——役割分担の実際
行き先探しは、ご家族だけで一から抱え込むものではありません。転院先については、担当の相談員が病状に合った候補をある程度ピックアップし、そのうえでご家族が「アクセスを重視したい」「設備が整っているところがいい」といった希望を伝え、複数の候補に同時に打診していく、というのが実際の流れです。
介護系の施設については、すでに担当のケアマネジャーがいる場合は、ケアマネジャーが中心になって候補を探すのが一般的です。まだケアマネジャーがついていない場合は、介護保険の申請と合わせて相談員に相談してください。申請の流れは要介護認定の申請方法で解説しています。
💡 受け入れ時期の現実
条件のよい転院先・入居先ほど、実際に空きが出るまで時間がかかることがあります。その間、今のベッドを確保し続けるのが難しい場合もあり、「希望をどこまで通すか」と「タイミング」のバランスを取らざるを得ない場面が出てきます。すべてが思い通りになるとは限らない、というのが現場からの率直な実感です。迷ったときは担当の相談員・ケアマネジャーに相談しながら進めてください。
費用の考え方
行き先によって、費用の仕組みも変わります(2026年時点の一般的な目安です。詳細はご加入の保険者・各施設にご確認ください)。
- 転院(医療系)——医療保険が適用され、高額療養費制度の対象になります。ただし食事代や差額ベッド代など対象外の費用もあります
- 施設(介護系)——介護保険が適用され、自己負担は所得に応じて1〜3割程度が目安です。別途、居住費・食費の負担があります
- 在宅+サービス——利用するサービスの量に応じて、介護保険の自己負担分がかかります
入院時の費用の基本については親が入院したら慌てないでも解説していますので、あわせてご覧ください。
まとめ
📌 この記事のまとめ
①「家では見られません」は病院に言っていい。調整を始めるための合図です
②退院後の行き先は転院(医療系)・施設(介護系)・在宅+サービスの3方向
③転院先は病棟の種類によって入院できる期間の目安が異なる(病状により差がある)
④行き先探しは家族だけで抱え込むものではなく、相談員やケアマネジャーと一緒に進める
⑤費用の仕組みは行き先によって異なるため、早めに相談員に確認しておくと安心
本記事は一般的な情報提供を目的としており、入院期間の上限・費用負担の割合などの制度内容は病状や医療機関、時期により異なります。実際の判断は必ず担当の医療相談員・ケアマネジャーにご確認ください。
強制退院・退院勧告と感じたときにまずやるべきことは強制退院・退院勧告と言われたら、退院までの流れと当日の準備は退院までの流れと家族がやること、施設ごとの詳しい違いは老人ホーム・介護施設の種類と選び方、介護保険の申請方法は要介護認定の申請方法もあわせてご覧ください。
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